【第2回】組合からの突然の要求──「境界杭を入れるため、ブロックを撤去してください」

令和4年5月ごろ、組合の職員が突然自宅を訪れ、こう告げました。

「境界杭を設置したいので、ブロックを撤去してください。」

私は、その言葉を軽い工事の連絡程度に受け止めていました。
しかし、この一言が2年にわたるトラブルの始まりになるとは、想像もしていませんでした。


中古物件を購入、契約書には「越境なし」

私が住んでいたのは、数年前に購入した中古物件です。
契約書には明確に「越境はありません」と記載されていました。
当然、購入者である私は、境界に問題があるとは知る由もありませんでした。

しかし、隣地の地主さんたちにとっては違いました。
長年、ブロック塀の一部が越境していることを承知しながらも、これまで放置されてきたことに不満を抱えていたのです。
「今度こそ解決したい」という強い意志が、交渉の場で感じ取れました。


杭を打つにはブロック撤去が必要──さらに家の安全に影響

組合の説明では、境界杭を打つためにブロックを撤去する必要があるとのこと。
さらに調べると、工事は想像以上に大がかりでした。

「ブロックだけでなく、土留めも外さないと作業ができません。
誤った方法で進めれば、家が傾く恐れがあります。」

この時点で私は悟りました。
これは単なる外構のやり直しではなく、家そのものの安全に関わる重大な問題なのだと。


仲介業者や施工会社に相談するも、進展なし

すぐに、土地を仲介したS不動産へ連絡し、現状の調査を依頼しました。
測量図や一部資料は提供してもらえたものの、
「どこまで撤去すべきか」「誰に責任があるのか」など、判断の核心部分については答えが得られませんでした。

一方で、施工会社も「撤去は可能だが、リスクは保証できない」という姿勢。
問題の解決策は見えないまま、時間だけが過ぎていきました。


組合の“最後通告”と高まるプレッシャー

さらに組合からは、
「組合は近く解散するので、早急に判断してください」という通知が届きました。
解体を進めるか否か、リスクを承知で決断しなければならない状況に、焦りと不安が募ります。

この時点ではまだ「話し合いで解決できる」と信じていましたが、
後に隣地のKさんとのやり取りで「訴える」という言葉が出てきます。

次回は、その交渉で何が起きたのかをお話しします。


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